「損益計算書」「PL」とは？読み方をわかりやすく解説！【財務諸表】
「売上高」「営業利益」「経常利益」といった言葉を1度は聞いたことがあるのではないでしょうか。
これらは企業の財務諸表である「損益計算書」の流れや仕組みを知ることによって、より理解を深めることができるだけでなく、ビジネス感覚を養い、投資の分析にも、就職活動の企業選びにも大きな武器とすることができます。
ここでは、「損益計算書」について、誰にでもわかりやすく解説致します。
損益計算書とは？
損益計算書の概要
損益計算書とは「PL（Profit and Loss statement）」とも言われ、「その企業がどれくらい儲けているのか（赤字の場合どれだけ損しているのか）、費用でいくら使ったのか」を表しており、「会社の成績表」と言われることもあります。
その決算の表す期間である「会計期間」に、本業の売り上げの合計額から、様々な費用を差し引いていき、最終的な利益などを計算します。「売上高」「経常利益」「純利益」など、一度は聞いたことのあるような言葉も多く出てくるため、それぞれの意味を理解することで、企業の分析だけでなく、ビジネスに面においても様々なメリットがあります。
☝損益計算書を見てわかること
損益計算書を見ることで、一目で「黒字だったのか赤字になってしまったのか」など、企業の収益性を見ることができます。
ほかにも、「その企業の規模」や「競争力」などのほか、
「結果的には黒字なものの、実は本業では大赤字で、保有している資産を売却して黒字にしただけ」なども損益計算書を見ることで、見抜くこともできるなど、多くのことがわかります。
なお、同じ財務諸表である、「貸借対照表」「キャッシュフロー計算書」ともつながっているため、合わせて理解するようにしましょう。
☝基本的に損益計算書は引き算の繰り返し
損益計算書は、非常にシンプルにできています。
「上記の図「損益計算書の概要」のように、「売り上げた金額」から、「それにかかった費用」を引いていくことによって算出します。
まず本業での売上の合計を示す「売上高」から、様々な費用を引いていくということは押さえておきましょう。
損益計算書の構成・流れを解説
損益計算書は、大きく分けると
- 売上高
- 売上原価
- 売上総利益（粗利）
- 販売費および一般管理費
- 営業利益
- 営業外収益
- 営業外損失
- 経常利益
- 特別利益
- 特別損失
- 当期純利益
から構成されており、それぞれが収益や、それにかかる費用を表しています。ここからは、損益計算書のの意味や見方を解説していきます。
☝売上高とは
売上高とは「その企業の本業によって稼いだ、すべての代金の合計」のことです。なお、「販売できた金額」のみが計算され、損益計算書の基準となります。「売上」とは、商品やサービスを提供した時に対価としてもらえる代金のことで、売上高はその合計です。
例えば、1500円で販売しているTシャツを100枚売り上げていたとしたら、売上高は150,000円となります。
☝売上高は会社の規模を見る指標になる
この売上高が大きいほど、会社の規模が大きいという考え方もすることができます。
単純に店舗の数で考えても、店舗数が多ければ多いほど、多くの売上高を高くしやすくなります。
しかし「売上高が高いから、多くの利益を上げているわけではない」ということは押さえておきましょう。
☝売上高は営業収益が記載される場合も
企業によっては、損益計算書の「売上高」の部分に、「営業収益」と記載されている場合があります。
売上高と営業収益の違いを明確に区分して分けることは難しいですが、製品や商品といった形をもっている商品の販売を「売上高」、サービスや手数料など形のないものの販売による収益を「営業収益」に区分するとも考えられています。
☝売上高に関連した分析法
売上高に関する指標として、企業の成長率を示す「売上高伸び率」があります。
売上原価とは
売上原価とは、上記の売上高をあげるために、直接的にかかった費用のことです。
例えば、仕入れの値段やその商品を作るための原材料や工場などの人件費、仕入れの値段などが該当します。
また、売上原価は、「売上高に記載されている分の原価だけが記載される」ということは押さえておきましょう。すなわち、売れた分しか原価として計上されません。
大量に製品を作って1つあたりの売上原価を下げたものの、大量に在庫を抱えていた状態であったとしても、損益計算書だけでは見抜くことができないのです。
そのため、貸借対照表などのほかの財務諸表と組み合わせてみる必要があります。
☝売上原価に該当する例
- 原材料
- 工場の機械
- 現場の人件費
など。
売上総利益（粗利）とは
売上総利益とは「粗利（あらり）」とも言われ、売上高から売上原価を差し引いて産出されるものです。「利益の源泉」といわれることもあります。
また、いかなるビジネスも基本的には、「仕入れた、または必要だった価格よりも高く売る」ことが必要になり、「いかに1つの商品で高く収益を上げるか」が重要になります。
この売上総利益（粗利）を増加させるには、
①売上高を増加させる
②売上原価を少なくする
という2種類しかありません。そのため「粗利益（売上総利益）は、企業の競争力を示す」と考えられることもあります。
販売費および一般管理費（販管費）とは
販売費および一般管理費とは、「販管費」とも言われ、会社の運営するために必要な費用のことです。研究開発費や営業マンの人件費、広告費など、幅広い費用がこの販管費に該当します。
また、売上原価との違いは、「直接商品・サービスのの提供に直接的に関わっているかどうか」であり、例えば製造業の工場で働き製造にかかわっている人への人件費は売上原価に入ります。同じ会社で働く経理部の方への人件費は、その製品の製造そのものにはかかわっていないため、販管費に該当します。
また販管費は、企業の業績が悪い時に、コスト削減の対象になりやすいといわれています。
☝販管費に該当するもの
- 家賃
- 役員報酬
- 人件費（営業や経理）
- 研究開発費
- 広告費
- 営業費用
- 通信費
- 広告宣伝費
- 消耗品費
- 光熱費
など
営業利益とは
売上総利益から販管費を差し引いたものが、「営業利益」です。
営業利益は「本業での利益」と考えることができ、下記で説明する経常利益や純利益が黒字であったとしても、この営業利益が赤字になっていた場合、本業で利益を出せておらず、なんとかして利益を出した状態といえ、本業の経営自体に問題が起きている可能性があります。
そのため、営業利益は、そのときの経営の状態を把握できる指標とも考えることができ、非常に重要な指標の1つです。
営業外収益・営業外費用とは
その1つである「営業外収益」とは、「普段の企業活動からでてくる収益のこと」で、企業として持っている株式の配当などが該当します。
「営業外費用」は、営業外収益の逆で、「普段の企業活動から出てくる費用のこと」であり、銀行から借りているお金の「利息」や、企業として所有している海外資産が為替相場の変動によって含み損を抱えた際の「為替差損」などがあげられます。
なお、営業外収益・営業外損失に関わってくる金利や支払いは短期間的には管理できなかったり、外部的な要因により、自社だけではコントロールできないものもあります。
また、営業外収益・費用は「普段の企業活動で、毎期のように発生する収益や費用」というイメージを持っておきましょう。
☝営業外収益に該当するもの
- 受取利息
- 受取配当金
- 雑収入
- 有価証券評価益
- 有価証券売却益
などが営業外収益に該当します。
☝営業外費用に該当するもの
- 支払利息
- 社債利息
- 売上割引
- 雑損失
などが営業外費用に該当します。
経常利益とは
経常利益とは、営業利益から営業外収益を足し、営業外費用を差し引いたもので、「けいつね」とも呼ばれ、普段の企業活動の結果の収益とも考えることができます。
「経常」とは「平常時なら」という意味でもあり、特別なことが起きない状態での利益と言えます。
つまり、その企業の本来の本業における結果を見る際には営業利益を、借入や社債の発行といった財務を含めた企業全体の強さをみるためには、経常利益を見ると考えることができます。
なお、一般的に、企業の収益力に関する基本的な指標として、「売上高経常利益率」があります。
特別損益（特別利益・特別損失）とは
特別利益・特別損失とは、「本業とは関係なく、普段の企業活動で毎回発生するとは考えにくい利益や損失」のことです。
この特利利益と特別損失を合わせ、「特別損益」と言われることもあります。
言い換えれば「その期間にだけ発生した利益や損失」ともいえ、次の会計期間などにおいては、基本的にはその利益や損失は発生しないと考えます。
その時にだけ例外的に発生した利益や損失を、通常のように計上した場合、その企業が過大評価、または過小評価されてしまうため、「普段は発生しないもの」として計上します。
しかし、特別利益、特別損失は、「通常では発生しない、多額の金額」というだけで、それぞれの案件を1つ1つ検討する必要があります。
つまり、臨時的で大きい金額であるという程度で、どんな利益・損失が特別利益に当たるのかという明確な定義があるわけではないのです。
☝特別利益に該当するもの
- 債務が免除されたことによる利益
- 長期案保有している株式や不動産などの売却益
など。
☝特別損失に該当するもの
- 台風や地震などの自然災害による損失
- 盗難による損失
- 長い期間保有していた株式や不動産などの売却損
など。
税引き前当期純利益とは
税引前当期純利益とは、経常利益に特別利益を足し、特別損失を差し引いたことで算出されることで計算されるものです。
ようはこれは「その会社が一事業年度でどれだけの成果を上げたのか」をしています。なお損失となった場合、「税引き前当期純損失」と言われます。ここに、法人税や住民税、事業税を差し引くことになります。
税引き後当期純利益
税引き後当期純利益は、税引き前当期純利益から、会社にかかる税金の1つである「法人税」や住民税などを差し引き、算出される純利益のことです。
この金額により、「配当」が決まることも多く、株価に影響を与えることが多いため、この当期純利益に非常に敏感な投資家も多いです。
しかし、多くの投資家たちが見ているだけに、誰もがここばかり見てしまいますが、一時的な利益によって出て来ているだけの可能性もあります。営業利益、経常利益と合わせ見ていく必要があります。
そして、これが財産を増えたことになります。
☝財務諸表を合わせてみるようにしよう
ここまで、損益計算書について、簡単にみていきました。
「純利益」だけでなく「営業利益」、「経常利益」など、幅広く企業を分析していくことができるほか、ここでは紹介していない「粗利益率」「売上原価率」「営業利益率」など、様々な「企業を分析する指数」もあります。
また、損益計算書だけでは、実際のお金の流れや、売れ残り商品、借り入れの状況などはわかりません。これらがわかる、貸借対照表、キャッシュフロー計算書の見方も理解していきましょう。