「水害対策銘柄」の代表的企業をわかりやすく解説!
近年、台風の巨大化やゲリラ豪雨といった、大雨の被害の対策の必要性が大きくなってきています。
しかし株式投資の観点から考えると、被害を受けた会社などには悪材料となりますが、災害が発生すれば、その復興に関連した銘柄が大きく注目を集めることになります。
災害などによる「復興」で特殊な需要が生まれるのは、どの時代でも変わらない出来事です。
2018年夏の西日本での被害もあり、政府や地方自治体でも予算を計上する動きもあります。
今回は、「代表的な水害対策関連銘柄」を紹介します。
目次
- 1 水害対策銘柄とは?
- 2 代表的な水害対策関連銘柄!
- 2.1 【大豊建設】(1822)
- 2.2 【日本基礎技術】(1914)
- 2.3 【ライト工業】(1926)【日特建設】(1929)
- 2.4 【NJS】(2325)
- 2.5 【サイバネット】(4312)
- 2.6 【ウェザーニューズ】(4825)
- 2.7 【イトーヨーギョー】(5287)
- 2.8 【文化シャッター】(5930)
- 2.9 【明星電気】(6709)
- 2.10 【コンドーテック】(7438)
- 2.11 【前田工繊】(7821)
- 2.12 【萩原工業】(7856)
- 2.13 【カナモト】(9678)
- 2.14 【西尾レントオール】(9699)
- 2.15 【三協フロンティア】(9639)
- 2.16 【神鋼環境ソリューション】(6299)
- 3 日々の生活でも「リスクコントロール」を徹底する癖をつけよう
水害対策銘柄とは?
水害対策銘柄とは、洪水や高波といった被害や予防によって、需要が意識される銘柄のことです。
洪水の害を防ぐような、水を収める施策を「治水」と言われ、住宅や集落を守るために堤防ややダム、放水路を築いたり、船の運送を守る作業など様々なものがあります。「治水」は、文明の発生時からの大きな課題であり、近年では、暖候期の大雨による水害が起こりやすくなっているほか、土石流や地滑りなどの対応などで需要が拡大していく可能性があるといわれています。
代表的な水害対策関連銘柄!
ここでは、代表的な水害対策銘柄を紹介していきます。
水害が発生したり、警戒されると必ず上昇するというわけではありませんが、参考にしていただければ幸いです。
【大豊建設】(1822)
雨水貯留槽の建設、独自工法に実績がある建設
【日本基礎技術】(1914)
地滑りを起こさないような地山補強土工など斜面安定化に実績がある基礎工事が専門の建設会社。
【ライト工業】(1926)【日特建設】(1929)
地盤改良や法面(のりめん:切り土や盛り土により作られた人工的な斜面)工事などに実績がある、斜面対策工事や地盤改良工事などの基礎土木の分野での2トップ。
【NJS】(2325)
上下水道に関するコンサルタント業務を主体とする建設コンサルタント会社大手。被害軽減と早期復旧に定評あり。
【サイバネット】(4312)
CAE(コンピューター技術を活用した製品の設計、製造や工程設計の事前検討の支援、またはそのツール)を扱う大手であり、気象データや被害の程度を可視化と分析を支援。
【ウェザーニューズ】(4825)
気象情報を扱う大手。
【イトーヨーギョー】(5287)
集中豪雨による路面冠水や越流などを抑制するコンクリート製品などに定評あり。
【文化シャッター】(5930)
シャッターやアルミニウム建材を扱う総合建材メーカー大手。冠水時に水の侵入を防ぐ止水シートや止水版などに定評あり。
【明星電気】(6709)
気象観測器や計測機器メーカー。気象や防災観測機器や、山崩れ発生予知施設などの製品に定評あり。
【コンドーテック】(7438)
ブルーシートや土のう、人工芝や河川・法面資材といった、建設資材、環境関連資材の仕入れ販売を行う専門商社。
【前田工繊】(7821)
河川、道路補強などの防災用建築・盛り土、土木資材などの製造販売会社。
【萩原工業】(7856)
科学繊維商品の製造販売会社。工事で使用される防炎シートやメッシュシートの大手であるほか、ブルーシートのトップメーカー。
【カナモト】(9678)
ブルドーザーやショベルカーなどの建機(建設機械)の大手レンタル会社。
【西尾レントオール】(9699)
建機レンタル大手であるだけでなく、イベントで使用する機材やテント、椅子、音響機器などのありとあらゆるアイテムを提供する総合レンタル業。
【三協フロンティア】(9639)
仮設住宅で使用されるユニットハウスを扱う建設用設備機材の大手であり、大規模災害時の支援も行っている。
【神鋼環境ソリューション】(6299)
西日本を地盤に「ごみ処理」に関連した大手企業。大量に発生した「災害ごみ問題」に一役買うことになるか。
※あくまで一例であり、ほかにも数多くの水害関連銘柄が存在します。
日々の生活でも「リスクコントロール」を徹底する癖をつけよう
特に近年「水害」が目に見えて多くなってきました。2018年7月に発生したの西日本で起きた集中豪雨は、日本の住宅や町の治水対策へ大きな課題を残したと考えるべきかもしれません。
資産形成だけではなく、様々な面において、「リスクコントロール」を怠らないようにしましょう。
一つ言えるのは、資産形成においても生活においても、ビジネスにおいても、自分自身の身を守るために必要なものは、「有益な情報」と「それを読み解く知識」であることは変わらないのです。